コーポレートガバナンスのための関連文献
主としてホームページを作成するに当たって参考とした文献を中心に挙げる。
※エラーが起きる場合は、「更新」ボタンで再表示してみてください。
コーポレート・ガバナンスは確立された学問体系を持つものではない。テキストといっても確立された既定の理論を説明紹介するタイプの著作ではないことが多いので注意ください。
１．コーポレート・ガバナンス全般
コーポレート・ガバナンス全般に関する主なテキストとしては次のものが挙げられる。
 |
[1] | |||
|
|
[2] | |||
|
|
[3] | |||
|
|
[4] | |||
|
|
[5] | |||
|
|
[6] | |||
|
|
[7] | |||
|
|
[8] |
[1]および[2]は組織の運営や戦略に関する基本的な分析手法や枠組みに関するテキストである。いずれも大部であるため読み通すのは大変だが、決して難解ではない。コーポレート・ガバンスを議論するうえでの経済学的な言葉の定義や考え方、ゲーム理論の利用方法になれるためにどこかで一読をお勧めする。[1]の片方の著者の企業制度に絞った続編は下の３．企業システムに載せた。
[3]は日本、東アジアに関するコーポレート・ガバナンスに関する論文集。錚々たる執筆陣が揃う。
[4]は入門的なコーポレート・ガバナンスのテキスト。主要なテーマがコンパクトに整理されており、見通しのよい良書である。
[5]は外から見た日本のコーポレート・ガバナンスの動向のテキスト。筆者は日本経済状況に詳しく類書もある。
[6]は企業アンケートを利用したファイナンス的なコーポレート・ガバナンスの研究報告。
[7]は日本の企業の株式持合いの状況が大きく変わったことを実証した研究報告。
[8]は今後の市場のあり方を問うた研究の著。
まずは[4]からはじめるのがよいと思う。
２．比較制度分析・モジュール化
さまざまな社会や企業の仕組みを比較評価し、論理的な枠組みを分析する比較制度分析は、コーポレート・ガバナンスを典型的なテーマとする。比較制度分析とモジュール化に関するテキストは次のものがある。
|
|
[1] | |||
|
|
[2] | |||
|
|
[3] | |||
|
|
[4] | |||
|
|
[5] | |||
|
|
[6] | |||
|
|
[7] |
[1]は比較制度分析のもっとも基本的なテキストであって、[2]はその後の研究成果が追加されたものとなっている。
比較制度分析が注目している研究テーマのひとつにモジュール化がある。当初製品（コンピュータ）の設計に利用された技術が、企業の構造を変化させ、新たな産業構造形成にまで発展しているからである。一見コーポレート・ガバナンスとは無関係のようにも思えようが、モジュール化の動きは組織の運営や組織の価値向上、イノベーションやインセンティブということにおおきな影響を与えていることから、ここに参考文献として挙げておこう。モジュール化とは本論の情報カプセル化と考えていただいてよい。
[3]はIBMシステム/360の開発を具体例としたモジュール化の研究のテキストである。[2]の末章でも触れられているが、モジュール化は企業価値向上への取組みであるだけでなく、今後の企業の形を示唆し、シリコンバレー・モデルという産業構造を形成し、今後の社会制度に影響を与えていくものと考えられている。
[4]はモジュール化の概要と日本企業での取組みの研究報告のテキストである。
[5]はモジュール化を受け入れ、積極的に有効活用し、ネットワークに価値を見出そうとするときの企業戦略を鳥瞰している。
[6]、[7]はいずれも個別業界でのモジュール化の具体的な適応を研究した報告書。[6]の著者はトヨタの企業研究では第一人者。[7]はコーピュータ業界以前にもっとも興味深い産業進化した金融に関する研究の報告。
[1]、[2]いずれかと、[3]、[4]いずれかを順番に読まれるのが分かりやすいと思う。あとは興味と関心に応じて選択すればよい。ここに掲げたもの以外の良書もある。
３．企業システム
コーポレート・ガバナンスは企業と社会の両面にわたるテーマであるが、中心は企業構造・システムに関するものであるため、必ずしもコーポレート･ガバナンスと銘打っていなくても多々のテキストが参考となる。
|
|
[1] | |||
|
|
[2] | |||
|
|
[3] | |||
|
|
[4] | |||
|
|
[5] | |||
|
|
[6] | |||
|
|
[7] | |||
|
|
[8] | |||
|
|
[9] | |||
|
|
[10] | |||
|
|
[11] | |||
|
|
[12] |
[1]から[6]はいずれも企業の構造に対する研究のテキスト。
[1]は珍しい研究者コンビのテキストだが、非常に簡明で分かりやすい。ミクロ経済学の企業行動から一歩進んだ入門の書としては最適であろう。
[2]はすでに古典的となった名著だが、内容は高度であり、現在でも若干読みづらい。
[3]は１．全般のテキストで紹介した著者による続編。テーマを絞った分ボリュームが減っているので読みやすければこちらから始めるのもよい。
[4]、[5]も手ごろな入門のテキストである。邦人と外人という意味で読み比べるのも面白いかもしれない。
[6]は経営学者によるコーポレート・ガバナンスの研究の書。理屈っぽくなくて読みやすい。
[7]、[8]、[9]は契約に関する経済学的な分析のテキスト。コーポレート・ガバナンスにおいては、株主と経営者、経営者と従業員というように、至る所に契約関係が出現する。しかしふつうどのような契約も二者の間で完全なものを締結することは不可能と考えられている。そのためどのような内容の契約が互いに最適なのかが問われることになり、情報の非対称性もあって大きな研究テーマとなっている。
会社法は株主と経営者が結ぶもっとも基本的な契約と考えることができる。[10]は日本の商法（会社法）を経済学者と法学者が分析した異色のテキスト。[11]は法学者による商法、証券取引法などの法律の中に含まれた経済学的な視点を解説したテキスト。
[12]はトップマネジメントの役割に絞ったコーポレート・ガバナンスの解説書。著者は英国のコーポレート・ガバナンスに大きな影響を与えた報告書をまとめた人。[6]と比較すると日英での興味深い差異がある。
４．労働市場・雇用制度
労働市場・雇用制度に関するテキストは実証研究を中心として次のものがある。コーポレート・ガバナンスは労働市場、雇用制度との関係が密接である。それならば逆に、労働市場や雇用制度の変化を捉えて研究・分析することが考えられる。
|
|
[1] | |||
|
|
[2] | |||
|
|
[3] | |||
|
|
[4] | |||
|
|
[5] | |||
|
|
[6] | |||
|
|
[7] |
[1]、[2]は労働市場に関する実証研究の報告であって、コーポレート・ガバナンスの変化を裏付け、推測するためには理解しておいた方がよい研究であろう。
[3]、[4]は同じく企業の雇用制度の動向に関する実証的な研究の報告である。
[5]は同著者の人的資本に焦点を当てたコーポレート・ガバナンスに関する前述１．[4]の研究の続編。
[6]は企業による従業員への一般的な教育がなくなることを述べたノーベル賞経済学者の読み物。学術的ではないが心を理解するためならば。
[7]は経営学的なアプローチによる人的資本の企業経営における変化と理論付けの研究。
どれが必須ということでもないので、興味引かれるものを読めばよいと思う。定量的な把握を望むならば[1]か[2]が必要となる。